コピー機のリース契約では保守についても要検討

コピー機の導入はオフィスや店舗にとって、意外に重要な案件です。

最新の機種を手頃な価格で、しかも経理処理が簡単な方法と導入したいとなると、リースに勝る導入方法はありません。しかし、意外な盲点があるのも事実です。それは、保守に関する料金を把握せずに、後々トラブルにつながるケースです。保守料金とはメンテナンスやトナーなどの消耗品に発生するコストのことを言います。コピー機をリースする場合には、リース料以外にこのような費用が発生します。保守料金は大きく3つの形態で徴収されます。まずはカウンター保守という形態で、月々の基本料金とは別に、コピーの使用枚数×コピー1枚当たりの単価の額をカウンター料金を請求するパターンです。

消耗品のコストやメンテナンス費用についても加味されており、最も一般的な保守料金の形態です。続いての形態はキット保守という形態で、指定されたトナーを利用している間については無料で修理やメンテナンスできるものです。トナーの使用頻度が少ない場合ですと、コストを大幅に節約できます。目安とされるのは1日10枚~20枚程度の印刷量です。最後はスポット保守と呼ばれるタイプで、故障が発生した時にだけメンテナンスを依頼する合理的な契約形態です。

トナーに関しても別途で実費にて購入することになります。実費以上のお金が発生しないメリットがあるものの、コピー機が故障しがちな状態になれば、コストが割高になってしまうといったデメリットもあります。以上のように、リース契約の際はこの3つのいずれかの保守契約も同時に締結するのが基本です。契約前に保守に関して何も説明がなければ、後々思いがけない形で料金を請求されるか、アフターサービスは全く行わない不親切な会社であるかのいずれかと言えます。つまり、リース会社を選択する場合には基本料金と保守料金の合計額で判断しなければなりません。

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